2018年2月 - 3月オリンピック記事 

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・産経、北海道新聞が五輪オフィシャルサポータ

2020年東京五輪・パラリンピック組織委員会は1日に、大会スポンサーの「オフィシャルサポーター」として産経新聞、北海道新聞社と契約したと発表した。「新聞」スポンサーは原則1業種1社だが、国際オリンピック委員会（IOC）の了解を得て特例を認めた。

小平選手、スピードスケート女子500メートルで金メダル、1000メートルで銀メダルを獲得。菊池選手と、高木選手は女子団体追い抜きで金メダル。高木選手はさらに女子マススタートでも金メダルを獲得した。

・平昌冬季オリンピックは日本人のメダルラッシュで大いに沸いた

・一方でパラリンピックのメディアの取り上げ方はオリンピックに比べ扱いが非常に小さい

・3月9日、小池百合子都知事は定例会見をおこなった。「パラアスリートのみなさんが活躍されることを心から期待しております」

パラリンピックの常であるが、オリンピックよりどうしても扱いが小さくなりがちだ。小池都知事は平昌でのパラリンピックを盛り上げる企画をおこなっていくようである。その流れを東京パラリンピックに繋げていけるか。今後の東京都の動きに注目したい。

2/25に開催された東京マラソンでは、東京五輪を見据え、人工知能を使った警備や、イスラエル製の「車両突入防止バリア」が使われた。前者は、各地点に配置されたカメラや、警戒しながらランナーと共に走るランニングポリスが装着したカメラの映像の中から、AIが児童感知するというもの。後者は、無差別テロが起きてしまった場合から守るためで、高さ70cm、幅60cmの鉄柵で、車両がぶつかると、車体を下から持ち上げる仕組みとなっているようだ。小池都知事も視察に訪れ、「有効な新しい機材をこれからも模索し、20年の成功につなげたい」と語った。

日本は治安が良い国であるが、世界中では度々テロを始めとした残虐な事件が起こっている。今後日本でもそういった事件が起こる可能性が無いとはいえない。もし起こった場合、五輪開催中ともなれば、多くの人の参加と応援があるので、被害は予測できないほどのものになるだろう。そのために、今回行われた警備の実験は、すごく良い取り組みだと感じる。今後もいろいろな新機材を試すとの事で、最も適した体制を確立してもらいたい。入念に準備をしておけば、発生した場合は被害を軽微にでき、発生しなかった場合は、入念な準備のおかげであったからということになる。他国からも警備体制を賞賛され、優れた大会として後世に名が残ることを期待したい。